正看護師の資格取得を支援してくれる職場を選ぼう!

正看護師の資格取得を支援してくれる職場を選ぼう!

正看護師の資格取得を支援してくれる職場を選ぼう!

近年大きい病院では、准看護師が正看護師の資格を取得するための支援を積極的に行っているところが増えています。
准看護師として働きながら正看護師へのステップアップを目指すのであれば、正看護師になるための奨学金制度など支援体制の確立されている病院を選ぶことをおすすめします。

正看護師を目指す准看護師は増えている

一度准看護師になり、そこから正看護師へ方向転換する方がいます。
准看護師の資格取得後、高等学校専攻科もしくは看護短大または看護師養成所で2年間(定時制では3年間)学び、国家試験に合格します。中卒の准看護師は3年以上の実務経験が必要となります。
また准看護師の実務経験が7年以上あるなら、通学ではなく2年間の通信講座で看護専修学校正看護師養成課程を受講し、国家試験の受験資格を得ることができます。通信講座なら准看護師として働きながら資格取得のための勉強を続けることができます。

准看護師が正看護師の資格取得を考える時って?

准看護師と正看護師では働く場所にも若干の違いがあります。
業務は看護師と同じようなことを行っていますが、准看護師は正看護師と比較して収入は低めです。
正看護師は国家資格をもつ専門家として扱われるのでその分の技術料は発生しますが、准看護師はあくまでも医師や看護師のサポート的な扱いになっています。
こうした待遇の違いが、准看護師が正看護師を目指すきっかけになるようです。

正看護師と同じくらい働いているのに、給料の差にガッカリ…

資格にも差があるのですが、准看護師と正看護師では年収に50万円から100万円近く開きがあります。年収ラボによると准看護師の平均年収は395万円、正看護師の平均年収は478万円です。その差はなんと83万円です。
実は病院が正看護師を雇うと、病院の診療報酬に看護加算を含めることができます。
看護加算とは看護の専門家である正看護による看護ケアを点数化し、診療報酬に加えることです。正看護師を雇うと看護加算の分、病院の利益は上がります。その分を給与に還元させることができるので、おのずと正看護師の給料は高くなるのです。

スキルや経験は十分なのに、昇進できない…

准看護師であっても長年の業務実績をもつベテランの人もいます。長年の実績に裏付けされた技術はかなりレベルが高くなるでしょうが、やはり役職は正看護師が就くことが多いです。もちろんその人以外に適任がいないという職場であれば、准看護師でも役職に就ける可能性はあります。

しかし准看護師と正看護師の両者がいてキャリアも能力も近ければ、どうしても正看護師が優先的に役職に就くのです。そして万が一病院の運営が傾いてきたときの待遇も異なってきます。
一般企業に比べるとかなり安定した職場といえる病院ですが、それでも100%安泰というわけにはいきません。万が一病院の運営が怪しくなってリストラが必要になったときには、やはり正看護師を優先して残すことになるでしょう。

准看護師というだけで下に見られてしまう…

雇用に関して言えば、大きい病院などでも採用枠はありますが、准看護師は看護基準を満たせません。
実際に准看護師は、大学病院や総合病院では院内ルールで、任される仕事に制限が出る場合もあります。
また逆に、正看護師と同じ仕事をしているのに給与や待遇が違うという場合もあり問題になっています。
看護師は国家資格で、准看護師は都道府県知事試験による免許です。
准看護師は法律上に「医師や看護師の指示を受けて」という言葉が入っているため、下に見られやすいということがあります。

准看護師の資格が廃止されると聞いて…

准看護師制度廃止に先駆けて、すでに神奈川県の看護師養成学校では2013年4月を最後に、入学生の募集を停止しています。その後は正看護師の養成支援を強化する方針です。このような動きは、他の都道府県でも増えてくることが予想されます。
准看護師の廃止は、資格の統一が目的です。
准看護師は正看護師・医師の指示の元じゃないと看護行為を行えないと法で定められているものの、看護の現場では実際にいちいち指示を出してはいられないこともあります。

ほぼ同じ業務内容をこなさなくてはいけない現実があるので、准看護師の資格は廃止して正看護師なみの専門的な知識を取得し、資格を一本化させようという動きがあるのです。
しかし、中小病院にとっては准看護師制度の廃止は死活問題です。准看護師から正看護師の資格を取りなおして職業を継続する人もいるでしょうが、辞めていく人も増えてくると予想できます。
正看護師に比べると人件費も安い准看護師は、小さな病院では貴重な存在です。もし廃止したら新たに正看護師を雇わなくてはならず負担になるため、反対している病院も少なくありません。

具体的にはどんな支援を受けられるの?

奨学金制度のある病院のなかには正看護師資格取得後、お礼奉公として一定年数病院で働けば借りた奨学金の返済も不要としている病院もあります。在籍期間としてはだいたい3年から5年程度です。
病院の拘束を嫌うのであれば取得した正看護師の資格をいかして、給与など条件がいい他の医療機関で働きながら返還するという方法もあります。正看護師資格取得を目指して転職を考えているなら、奨学金制度が整っていて、なおかつ資格取得後も働き続けられる病院を選んでおくといいでしょう。

資格の勉強・取得に必要な費用を負担してもらえる

准看護師向けの看護師養成課程の学費は、学校や養成所によって様々です。
おおよその相場は、全日制(週5日)が年間120万円~150万円、全日制(週3日)/定時制/通信制が各年間100万円前後です。
つまり、学校へ通う必要な期間を考慮すると、全日制と定時制の場合は約300万円前後、通信制は約200万円前後の学費がかかります。
病院によっては、准看護師が正看護師を目指す場合に、学費の一部を補助してくれる場合があります。

また学校によっては、看護師免許取得後に学校付属の病院へ就職することを条件に、学費が大幅に割引される場合もあります。
学費の工面がネックになっている方は、現在の職場や、看護師転職サイトのコンサルタントに相談してみるとよいでしょう。
准看護師から正看護師になると、平均年収で約70万円前後高くなるので、例え学費が自己負担でも目指す価値のあるキャリアアップの手段です。

勤務時間やシフトを考慮してもらえる

資格取得支援のある病院では、国家試験受験前の勤務時間や実習期間のシフト変更など柔軟に対処してくれるところがたくさんあります。
場所により支援内容は異なりますので、具体的にどのようなサポートがあるのか、事前に確認することが大切です。

院内の研修や勉強会に参加させてもらえる

福利厚生に研修制度や教育制度が含まれている病院もあります。
看護師の研修、教育制度として新人教育制度、プリセプターシップ制度、フォローアップ研修、認定看護師研修など病院によって様々なものがあります。
看護師としてのスキルアップ、キャリアアップを目指し、アセスメント能力の向上やリーダーシップ能力を養うための研修、質の高い看護ケアを提供できるような教育プログラムなどが用意されています。

レベルや経験年数に合わせた院内研修を行っている病院もあります。
勉強会の開催など院内研修だけではなく、院外研修や研究会、セミナーへの積極的な参加を奨励しています。学会へ参加し、発表する機会を設けている病院もあるようです。通信教育を支援しているケースも多いようです。

正看護師以外の資格取得を支援してくれる職場もある

福利厚生において看護師の研修、教育制度に対して補助金や助成金を出している病院は多く、奨学金制度や資格取得支援金制度を設けている病院もあります。
認定看護師などの資格取得を目指している看護師には休職を認め、給与や賞与の70%を支給するなど、資格取得がしやすい環境を提供しています。
通信教育を受ける際には奨学金制度の利用や入学金、授業料など資格取得での受験や受講にかかる費用を病院ですべて負担するなど、助成金や補助金で支援しています。自己学習の場として図書室の利用を自由にできるなど、学習しやすい環境も整っています。

病院によっては研修旅行の場合、研修費だけではなく研修旅行の交通費なども支給しています。こういった支援によって、研修旅行への積極的な参加ができるような環境を目指しているようです。
看護師として働きながら資格取得や昇進のためにスキルアップを目指している方は少なくありません。専門看護師や認定看護師の資格取得、管理職へのキャリアアップなど、目標は様々です。病院は福利厚生において、教育、研修の面で多くの支援を行っています。
正看護師向けの専門看護師や認定医看護師の資格のほか、患者さんの心のケアをする認定心理士や介護施設で働くケアマネージャー、認知症患者さんのケアをする認知症ケア専門誌など様々な資格があります。

看護師専門の転職サイトで求人を探してみよう!

福利厚生として正看護師の資格取得を支援している病院は増えつつありますが、まだ准看護師向けの資格取得支援に関して、体制が整っていない病院もあります。
そういった認識ミスを防ぐためには、事前に確認することが何より大切です。

求人の福利厚生の欄に「資格取得支援」と書いてある場合でも、正看護師向けの資格だったりする場合があるため、個人で調べる際には注意が必要です。
看護師専門の転職サイトで探す場合には、専任コンサルタントに確認してみましょう。
「探し方がわからない」「掘り出し物の案件を見逃してるかもしれない」など、不安な場合には専任コンサルタントを頼るのがもっとも確実に目当ての案件を探し当てる方法です。